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震災後の地形測量を行なったヘリコプター



東日本大震災の被害状況や地形の変化、地殻変動による大地の隆起等を調べるために、地形測量を行なったヘリコプターが存在します。ここでは航空レーザー測深機と民間におけるヘリコプターによる地形測定について説明します。

なぜ地形測量が行なわれるのか

なぜ地形測量が行なわれるのか

日本では通行船舶の安全を守るため、古くより海図を発行してきました。現在は、ITの発展も加わり、電子海図の普及、地理情報システム(GIS)の活用が活発となっています。また、海洋レジャー等の小型船舶に対しての情報提供として極浅海域の水深データの充実も必要とされてきました。そこで海上保安庁が2000年度に航空レーザー測深機の導入を行ない、地形測量が現在も行なわれています。

大規模な地震や災害、津波等の影響により、極浅海域の水深データに若干の変動が見られることが多くあります。そのため、海上保安庁は2011年6月11日~21日の12日間で測量を実施しています。

また、極浅海域の変動調査以外に、測量にはもうひとつ大きな観点があります。それは国土面積が減少していないかを検証することです。そのため、地形測量は有事の際にすみやかに行なう必要性があります。

航空レーザー測深機について

航空レーザー測深機は地表部分にレーザーを照射し、レーザー光の反射速度により地表面の地形を測定する航空機のことです。測量船で測量することが難しい岩礁部分が多い海域を測量する場合に用いられています。

日本では海上保安庁が航空レーザー測深機を保有しています。同庁が導入した航空レーザー測深機は、Optech 社製のSHOALS1000 システムです。海上保安庁の装置を特に区別する場合には「JCG-SHOALS」と呼ぶことが多く、海上保安庁以外にアメリカ国軍に2式納入されています。

民間の地形測量について

広域にわたり被害をもたらした震災の被害状況や広報資料を作成する中で最新の地図が必要となります。民間でも航空写真測量の会社が地図の作成に当たりました。その際に地形測量を行ないました。

震災直後の地形計測のためにヘリコプターを出動させる

基本的に震災直後は、航空機を飛ばすことができません。それはサイレントタイムという被害者を救助する際に、機械の出す音で救助を求める声を掻き消してしまう恐れがあるためです。また、ヘリコプターの場合は航続距離が他の航空機に比べ短いため、どうしても燃料を確保しなければなりません。こうした際も燃料は救助用の航空機に優先されて使用されるため、人命救助期間が過ぎてからヘリコプターの出動となります。