ご希望のヘリポート[ヘリコプター]情報を無料で検索できます。

施設検索/ホームメイト・リサーチTOP

ホームメイトヘリポート[ヘリコプター]リサーチ

ヘリポート情報

ヘリコプターによる人命救助・患者搬送



東日本大震災では様々な救助部隊が出動しました。中でも人命救助や患者の搬送は消防防災ヘリコプターやドクターヘリ、その他の艦艇による連携が行なわれました。ここでは東日本大震災での人命救助、患者搬送について説明します。

東京消防庁航空隊の救助活動

東京消防庁航空隊の救助活動

東日本大震災が発生した、2011年3月11日以降、全国の消防防災ヘリコプターが被災地に向けて出動し、人命救助や救急患者の搬送を行ないました。現地では、宮城県防災航空隊や仙台市消防航空隊の基地や機体が、津波で流されるという被害に遭っていたため、消防防災ヘリコプターの一刻も早い到着が必要な状況でした。

全国的に見ても比較的被災地に近かった東京消防庁航空隊の消防防災ヘリコプターは、3月11日中に宮城県へ入り、仙台市内にある陸上自衛隊霞目駐屯地を拠点としながら活動を開始しました。津波の被害を受けて建物の屋上へ避難された方に対するヘリコプターでの吊り上げ救助、上空からの消火活動や救助者の捜索活動も行なっています。

続く3月12日に現地入りした岩手県では、いわて花巻空港を拠点として、傷病者の医療機関への救急搬送活動や、救急物資・医療品などの輸送を行ないました。また、福島県では、福島第一原発事故に伴う、放射線測定器などの資機材や活動隊員の搬送を、3月20日・23日に行なっています。

東京消防庁航空隊は、東北3県において629人の隊員を派遣して延べ73日間活動し、271人を救助(うち吊り上げ救助は110人)、39人の患者を搬送しました。

東日本大震災においては、東京消防庁航空隊だけでなく、全国の消防防災ヘリコプターが互いに連携しながら迅速に救助活動を行ない、多くの命を救いました。まさに、地上の被害にそれ程運航を左右されないヘリコプターは、救助・救援活動にとって無くてはならない存在ということが証明された瞬間でもありました。

DMATと被災地に出動したドクターヘリ

東日本大震災で救助にあたったのは、消防庁のヘリコプターだけではありません。日本DMAT(ディーマット)が中心となり、民間の病院などが所有する全国のドクターヘリも被災地に出動しました。この、DMATは、Disaster Medical Assistance Teamの略で、「災害急性期に活動できる機動性を持つ、トレーニングを受けた医療チーム」と定義されています。このDMATは、阪神・淡路大震災の際に、応急救護の対応の遅れで救命できない事例があったことから誕生した医療組織であり、救急活動には欠かせないドクターヘリの導入も推進しています。

東日本大震災では、地震発生後に全国から16機のドクターヘリが被災地入りし、福島医大や、いわて花巻空港などを拠点として、入院患者の避難搬送をはじめ149名以上の患者搬送を行ない、様々な救急活動も行ないました。ドクターヘリを使ったDMATの災害救助活動には、自治体が主導する災害対策本部との連携改善や指示系統の確立など、まだまだ改善の余地があるものの、今後の活躍にますます期待がかかっています。